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「老後の生活が不安、年金で生活できるのか心配です。」という方は少なくありません。
そんな不安をお持ちの方は、けっして老後の生活が数年後にくるという方ばかりでもないのです。中には30代の女性も多く、老若男女、年金への関心が高いといえます。
長生きな日本人は、65歳を超えた人の割合が現在世界一です。それに見合うだけの社会保障や会社のサポートはどれだけあるのかを考えたとき、早いうちから老後の資金を準備した方がいいのでは？と感じるのだと思います。
国や会社に頼らず、自分で老後資金の準備をする意識が高まっているのです。また少子高齢化の進行で、社会保障制度が厳しさを増していることなど、時代の流れを見ても自助努力は必要となります。

個人年金保険などの自助努力による老後資金の準備は、「公的年金で足りない分を補う上乗せ部分の準備」ですから、まだ早い？もう遅い？というのはありません。独身期やお子さまが産まれる前、お子さまが小さい時に、お子さまが独立した後から、などタイミングはさまざまです。まずはご自身の生活と経済状態に基づいた必要額を考えて見ましょう。

老後資金確保の中に、忘れてはいけないのが「介護へのそなえ」
多くの方が老後のことを考えるとき、健康な自分というシミュレーションをされますが、高齢で要介護状態になることを想定するのはもちろん、もうひとつ心配なのは働き盛りに起こる万が一の「介護状態」や身近な病気や事故による「高度障害」なども考えておかなくてはいけません。要介護状態になると、衣・食・住にかかる通常の生活費に加え、介護費用や医療費の負担が増えます。
介護状態になってしまった本人の負担は大きいものでしょう。しかし介護する家族の負担というのは想像以上に大きく、はかり知れないものなのです。もし介護が必要になった時は、自分はどうして欲しいか、誰が段取りをするのか、そのための資金をどうするのか、を健康なうちに家族みんなで話し合う機会をもちましょう。
「介護へのそなえ」は介護をしてくれる家族への最大の思いやりではないでしょうか。

年齢を重ねるごとに、ケガや病気になる可能性が高くなり、入院期間も長期化するおそれがあります。
「そのために自分は医療保険に加入しているから老後は安心。」と言われる方も、医療保険の保険期間が終わってしまわないか、通院や先進医療などの特約はついているかなど、数年ごとに加入内容の確認、そして見直しをすることが大切です。せっかく老後に備えて若いうちに保険へ加入したのに、いざ適応年齢に達した時には、保険期間が切れているといったケースも少なくありません。医療保険の保険期間、特に特約を付けている場合は、特約の期間切れに注意しましょう。

保険は時代の変化や法律の改正などによって中身が変わり新しい商品が次々に登場します。今、主力商品といわれる医療保険でも5年後・10年後には古い保険になっているかもしれません。
20年とも言われる長い老後の期間を見据えて、本当に必要な保障を今一度確認しておきましょう。